転換進むミニトマト
〝へた取り〟需要獲得
日本農業新聞 編集局 報道部
近年、トマトは大玉からミニトマトへ作付けを転換する動きが目立つ。農水省統計では、２０２１年のミニトマトの作付面積は２６８０㌶と、１０年間で３割増。トマト全体の面積がやや減少傾向にある中で比重が高まり、全体に占める割合は２４％と、同７ポイント上昇した。冬春作はその傾向がより強く、２１年のミニトマトの面積割合は３０％。熊本県は１０年間で１３ポイント上昇して４３％、静岡県が同２２ポイント上昇の４１％と、主産地で割合が高まっている。
需要拡大に三つの鍵
需要面でミニトマトの拡大要因を見ると、三つの鍵がある。一つ目が食味だ。大玉は、春先の糖度が５、冬は４が一般的とされる。４を下回ると味が薄く、物足りなさが出る。一方、ミニトマトは冬でも糖度６、７を保つ産地が多く、安定した食味が人気を集める。
二つ目が、アイテムの多様性。１パック２００㌘を主体に、５００㌘の大容量や、コンビニエンスストアでは１２０㌘の少量パックも目にする。客層や価格帯に合わせ、幅広く品ぞろえできる。
三つ目が、包丁を使わなくて済む手軽さ。家庭用に加え、近年はサラダバイキングでも、カットすることによる鮮度面の不安がないミニトマトに需要が移りつつある。
強みである手軽さを一層打ち出したトレンドが、へた取りだ。へたがしおれると鮮度の劣化が目立つことや、へたがすれて傷が付く不安から、給食、飲食店、小売りの各方面で、へた取りでの供給要望が強まっている。
へたなしの定番が、ＪＡ全農のオリジナル品種「アンジェレ」。へたが取れやすく、生産者にも収穫、調製作業の手間を省ける利点がある。主産地の九州や関東をはじめ、東北や信越など各地で導入、生産拡大が進む。
豊富なバリエーションが強みだ
小売りも販売環境変化
青果卸・東京シティ青果の野菜第３部・福田雄二課長代理は「スーパーではかつて、大玉系とミニ系の売り上げ構成が７対３だった。それが現在は半々となり、逆転する店もある」と、販売環境の変化を分析する。
一方で、「トマトはトレンドが出尽くし、需要の伸びしろを見いだしづらいのも事実」と指摘。スーパーは１パック１９８円、２９８円など、規格ごとに価格帯を固めており、品質で付加価値を訴求しても店頭価格に反映させるのは簡単ではない。
高単価での販売が難しい中で生産者所得を確保する鍵として、福田課長代理は収量アップを挙げる。「品質を訴求するだけでなく、収量をしっかりと確保して価格面を補う発想も必要だ」と提起する。
